-2022年の旅行トレンドを予測-

リモートワークやハイブリッドワーク(オフィス勤務とリモートワークの併用）によって、多くの人が毎日オフィスにいる必要性から解放され、何百万人もの人々が初めて、どこにでも暮らせるようになりました。

Airbnbはこの度、上記のライフスタイルの変化に伴う最近の変化について、次のように発表しました。

• 2021年第3四半期の予約総宿泊数のうち、5泊に1泊は28日以上の滞在でした。
• 2021年第3四半期に予約された宿泊の半数近くが7日以上の滞在であり、2019年の44％から増加しました。
• 2020年9月から12カ月間で、のべ10万人以上のゲストが90日以上の滞在を予約しました。
• 30万人以上の人々が応募し、12名が選出された「Airbnbで好きなところに暮らそう（Live Anywhere on Airbnb）」の滞在プログラムは、当社の製品開発とアップグレードに役立つインサイトを提供しています。

Airbnbの共同創業者兼CEOであるブライアン・チェスキーは1月19日に、自身もAirbnbで生活をすることをツイッターで発表しました。米国・アトランタでの滞在から始め、チェスキーは数週間ごとに新しい町や都市の人々の家に転々と滞在しながら、リモートワークをする多くの人々が時折、定期的に同僚との仕事のために勤務地の都市に戻るのと同様に、サンフランシスコに戻ってくる予定です。チェスキーは、Airbnbで生活することによって、どこにでも暮らせるようになった人々の宿泊経験の設計に役立てることができると考えています。

どこにでも暮らせるということは、生活の多拠点化であり、旅行そのものの既存概念を変えようとしています。そこでAirbnbは今年、以下の旅行トレンドを予測します。

1. 「人々の旅行先が何千もの町や都市に広がり、数週間、数か月といった長期間の滞在をすることになる」

• パンデミックの間、世界中10万もの町と都市で、Airbnbの予約がありました。
• 6,000もの場所で、初めてAirbnbの予約が入りました。
• 米国では2021年第3四半期、ゲストが地方に滞在するために予約した国内宿泊数が、2019年第3四半期に比べて85%増加しました。

2. 「海外に住み始める人が増え、ある人は夏の間ずっと旅行し、ある人は賃貸契約の住まいをやめてデジタルノマドになる」

• 人々は新しい国を探検したいと考えている：国連世界観光機関(UNWTO)によると、パンデミック以前、海外からの入国者数は1950年の2,500万人から、2019年には14億人以上へと爆発的に増加しています。
• 世界的に見るとAirbnbでは、2019年夏から2021年夏にかけて、家族での長期滞在の宿泊数が75%増加しました。
• Airbnbの長期滞在予約者のうち、ノマド的なライフスタイルを送るために滞在を利用する人の割合は、世界全体で2020年から2021年にかけて9%から12%に増加しました。

3. 「さまざまな都市や国ではこのようなリモートワーカーをひきつけるため各地の良さをアピールし合い、それによって人々が旅行する場所や住む場所の変化が起きる」

• ビザや税制のルールを変更する国は増えており、現在38もの国が何らかのデジタルノマドビザの案を提供しています。
• Airbnbはすでに、シカゴからアリゾナ州ツーソン、オクラホマ州タルサ、ウエストバージニア、メイン州北部まで、さまざまな都市や地方の観光地で、リモートワーカーがその地域で生活してみることを支援しています。

将来の見通しに関する記述：

このプレスリリースには、当社および当社の業界に関する記述であって重大なリスクと不確実性を伴う、米国1995年私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act）の「セーフハーバー」条項（“safe harbor” provisions）で定義された「将来の見通しに関する記述」（forward-looking statements）が含まれています。将来の見通しに関する記述は、「かもしれない」、「するつもりである」、「ようである」、「はずである」、「期待する」、「計画する」、「予想する」、「することができる」、「見通す」、「意図する」、「目標とする」、「計画を立てる」、「企図する」、「考える」、「推定する」、「予測する」、「可能性がある」、「継続する」等の用語またはこれらの用語の否定形、類義語もしくは類似表現であって当社の予測、戦略、計画または意図に関連するものを含むため、識別できる場合があります。このプレスリリースに含まれる、リモートワークに関する企業の予期される方針や人々の期待、旅行のトレンドに関する期待、ゲストの旅行に関する行動、旅行需要等に関する記述を含む、歴史的事実に関する記述以外のすべての記述は、将来の見通しに関する記述です。当社は、これらの将来の見通しに関する記述に反映された予測は合理的なものであると考えていますが、当社は、これらの予測が正しいと証明されることを一切保証するものではありません。

実際の結果が将来の見通しに関する記述から大きく異なることがある要因としては、以下のようなものがあります。

•  当社の事業、旅行業界、および旅行のトレンドに対するCOVID-19パンデミックの影響
• 全国のインバウンド旅行に関する方針と規制の変化
• 旅行およびホスピタリティ業界の将来の変化もしくは混乱または景気後退、ならびに当社から米国証券取引委員会（the U.S. Securities and Exchange Commission）に対し2021年2月26日に提出されたフォーム10-Kの年次報告書およびその後に米国証券取引委員会に提出された全てのフォーム10-Qの四半期報告書における「リスク要因」、「経済状況および経営成績に関する経営協議および分析」および「将来の見通しに関する記述についての注意事項」において議論されているその他の要因

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